スマートデバイス/クラウド活用事例

UCカード【UCカード】金融機関のセキュリティ基準に応えるクラウドを「Office 365 with KDDI」で実現

金融機関ならではの徹底した情報漏えい対策を行っているUCカード。だが、そのために社員にかかる事務負担は軽くはなかった。「安全かつ効率的に業務を進めたい」――UCカードはクラウドサービス「Office 365 with KDDI」でこの目的を叶えた。
UCカード【Spring Japan】iPadでマニュアル電子化!LCCの低価格&安全運航の一翼を担うタブレット

低コストな航空輸送を実現するLCC(格安航空会社)。成田空港を基点に国内各地に就航するSpring Japan(春秋航空日本(株)以下、Spring Japan)も、そうしたLCCの1社だ。低価格とはいえ、安全性や情報伝達の精度に妥協は許されない。コストを抑えつつ、より安全な運航を実現するために採用したのがiPadだった。 ⇒動画はこちら
デルフィストヨタの子会社デルフィスに学ぶ「iPad全社員配布」の費用対効果

トヨタ100%出資マーケティング・サービス・カンパニーのデルフィスは、全社員約470名にiPadを配布し、ワークスタイル変革を進めている。なぜデルフィスは全社員にiPadを配ったのか。そして、全社導入から約1年半、一体どのような投資効果が出ているのだろうか。 ⇒動画はこちら
オルトプラス【オルトプラス】ヒット連発のソーシャルゲーム開発会社の陰に「KDDI ChatWork」あり

企業の競争力のカギを握るのはスピードだ。「バハムートブレイブ」などの人気ゲームで知られるソーシャルゲーム開発会社、オルトプラスは「KDDI ChatWork」をコミュニケーション基盤として、密なコミュニケーション環境を実現。スピード経営を推し進めている。
ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン【全社員1000名にiPhone導入】ブリティッシュ・アメリカン・タバコが目指すのは“人中心”のiPhone活用

世界第2位のタバコ会社の日本法人であるブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパンは、全社員約1000名にiPhoneを導入している。これは同社グループ内でも世界初の試み。スマートフォンの業務活用への期待が世界中で高まるなか、「日本がモデルケースになっていきたい」という。
Meiji Seika ファルマMeiji Seika ファルマが3年かけて辿り着いた答えは“iPad+ビデオ会議”で情報共有のスピード化

iPadを積極的に活用している企業が多い医薬品業界。明治グループの薬品会社、Meiji Seika ファルマもそうした先進企業の1つだ。医師へ情報提供する際のiPad活用にとどまらず、iPadを使ったビデオ会議(KDDI TeleOffice)により、社内の情報共有スピードの向上も図っている。 ⇒動画はこちら
ゲイト店舗経営の「課題解決」にiPhoneとGoogle Apps――脱電話とクラウド化で「意思決定は即!」

社内連絡と情報共有の円滑化は、店舗ビジネスにとって長年の「共通課題」だ。居酒屋やリラクゼーションサロンなど20店舗を展開するゲイトは、iPhoneとGoogle Apps、Skypeなどを活用することで、この課題を解決。経営スピードの向上に成功している。 ⇒動画はこちら
カイポケタブレット【在宅介護がiPadで変わる!】開始2カ月で2000人超のケアマネに広まったカイポケタブレット

在宅介護の現場で中心的役割を担うケアマネジャー。その業務をiPad Airにより支援するサービス「カイポケタブレット」が今年4月から始まった。利用者の数は開始2カ月で2000人を突破。ケアマネジャーの業務負荷削減に貢献するのに加え、介護サービスの質向上にもつながる点が、急速に広まっている理由だ。 ⇒動画はこちら
蛸屋菓子店【母の日の売上が3倍に!】創業300年の和菓子チェーンが手にしたiPad&Google Apps効果とは?

蛸屋菓子店は、北関東を中心に106店舗を持つ和菓子チェーン。従来、固定電話と社内郵便で本社-店舗間の連絡を行っており、情報共有に課題を抱えていた。しかしiPad miniとGoogle Appsの導入により、コミュニケーションの円滑化に成功。今年の母の日シーズンの売上は、対前年比3倍にも増加したという。
日本コンタクトレンズ研究所【取引先からも好評!】日本コンタクトレンズ研究所のiPhone&Google Apps活用術

コンタクトレンズの卸売を行う日本コンタクトレンズ研究所(本社:愛知県名古屋市)。同社の営業担当者がカバーするエリアは広く、移動時間が長いときには半日にも及ぶ。そこで、導入したのがiPhoneとGoogle Appsだ。外出先でも社内にいるのと同じように、添付ファイルの確認や会社のメールアドレスでの返信ができる体制を整えた。
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働き方改革はICTツールの導入・活用から取り組むのが有効だ。

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