調査データ

ビジネスチャットの導入率は3割、CTCが大手企業の実態調査

文◎business network.jp編集部 2017.04.14

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伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2017年4月13日、大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査の結果を発表した。今年2月、売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する役職者にアンケートを行い、412名から有効回答を得ている。

これによると、ビジネスチャットを公式に「全社導入」あるいは「一部導入」している企業は28.1%だった。その内訳は「全社で導入している」が12.1%、「一部で導入している」が16.0%となっている。

ビジネスチャットツールの導入状況


導入しているビジネスチャットは、社員が主にPCで業務を行っている企業と、主に携帯電話/タブレットで行っている企業でその傾向が異なっている。主にPCで業務を行っている企業の場合、「Skype」(30.5%)、「Facebook」(15.3%)、「Microsoft Teams」(11.9%)が上位に挙がった。一方、主に携帯電話/タブレットで業務を行っている企業は、「LINE」(24.0%)、「Facebook」(19.8%)、「Skype」(16.8%)となっている。

導入しているビジネスチャットツール


また、ビジネスチャットの導入基準については、「使いやすさ」(21.6%)、「セキュリティ」(20.6%)、「業務効率化」(15.6%)が上位に挙がった。

ビジネスチャットツールの導入基準


さらにビジネスチャットの導入目的としては、「スピーディにコミュニケーションができる」(23.6%)、「会議時間の短縮が期待できる」(15.7%)、「複数人での情報共有が容易になる(他部署間とのコミュニケーション活性化等)」(13.9%)という理由が多くなっている。

ビジネスチャットツールを導入した目的

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