企業ネットワーク最前線

LINE以上、UC未満の“使える”ビジネスチャットの選び方(前編)

メールでは遅すぎる!「チャット」は企業に必須のビジネスインフラへ

文◎太田智晴(編集部) 2015.12.08

  • bookmark
  • Teitter
  • 印刷

LINEの国内利用者数は5800万人以上。すっかり日本の「生活インフラ」として定着したチャットが、「ビジネスインフラ」としても急速に浸透し始めている。ただ、LINEのようなコンシューマー向けのチャットを企業で使うのはリスクが伴う。本特集ではチャットを業務で活用するメリット、そして企業向けに開発された「ビジネスチャット」の特徴や選び方を紹介していく。

 

いま日本人の間で、最も接触頻度が多いコミュニケーションツールの1つといえばLINEだろう。

LINEの運営会社によれば、LINEの国内利用者数は5800万人以上にのぼる。毎日利用しているユーザーの比率は69.1%で、実に4000万人以上の人が1日1回はLINEを使ってコミュニケーションしている計算になる。「メールや電話ではなく、LINEが最も日常的なコミュニケーション手段になっている」という人は、いまやかなり多いはずだ。

 


図表1 LINEのユーザー数(出典:LINE 2015年10-2016年3月期 媒体資料)
LINEのユーザー数


総務省の調査を見ても、人々のコミュニケーションスタイルの変化は明らかだ。LINEなどのソーシャルメディアの行為者率(平日)は28.3%と、すでに携帯通話の行為者率を上回り、コミュニケーション系メディアの中で2位となっている。1位のメールとの差はまだ大きいが、メールの行為者率が減少傾向にあるのに対して、ソーシャルメディアは伸び続けており、いずれメールを逆転する日もやってくるかもしれない。

※行為者率とは、平日については調査日2日間の1日ごとに、ある情報行動を行った人の比率を求め、2日間の平均をとった数値のこと。



図表2 コミュニケーション系メディアの行為者率(出典:総務省「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書」)
平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書

 


ちなみに、LINEのグローバルでの月間アクティブユーザー数(MAU)は約2億1000万人。海外にはLINE以上のユーザー数を獲得しているチャットも少なくなく、MAUが9億人を超えるWhatsApp、7億人超のWeChatなどが有名だ。日本だけではなく世界中で、チャットは主要なコミュニケーションツールの1つとして根付いた。特定の世代だけで使われているわけでもなく、ユーザーの年齢層も幅広い。

 


図表3 LINEのユーザー属性
(出典:LINE 2015年10-2016年3月期 媒体資料)
LINEのユーザー属性


さて、本特集のテーマは、企業向けチャットである。簡単にいうと、LINEのビジネス版のことで、管理機能など企業で必要とされる様々な機能が強化されている。本特集では、こうした企業向けに開発されたチャットのことを「ビジネスチャット」と総称することにする。

コンシューマー向けチャットであるLINEのユーザー数の話から、ビジネスチャット特集を始めたのは他でもない。最近、チャットを業務に活用する企業が増えているが、これは一時的なブームだったり、一部の先進的企業にとどまる動きではなく、コミュニケーションインフラに関する本質的な変化であることを、まずは強調したかったためだ。

チャットがこれだけ急速に普及したのは、メールや電話といった既存のコミュニケーションツールにはない長所がチャットにはあるからだ。そしてLINEユーザーの4割は会社員。「チャットのメリットを業務にも活かそう」と考えるのは当然の流れだろう。

今後さらにチャットを利用する企業が増えていくことは、火を見るより明らかなのだ。

スペシャルトピックスPR

macnica1802
netmotion1802
jsk1802

>> 今月の月刊テレコミュニケーション

月刊テレコミュニケーション【特集】働き方改革×デジタルの
   新・教科書

5G+ロボットで遠隔就労/IoT家具で生産性向上/サテライトオフィス/RPAに単純作業はお任せ/音声AIが仕事を変える日

◆ノキア ジョン・ハリントン社長「5Gだけが『次世代』ではない。エンタープライズ市場への参入で拡大戦略」/◆NTTドコモの「トップガン営業」/◆LTE網を汎用ハードとOSSで作る/◆Tモバイルが600MHz帯に5G導入/◆マルチクラウド化の準備を始めよう!◆日立製作所のSD-WAN導入

>>詳しい目次を見る

ホワイトペーパー

スペシャルトピックス

Office 365ユーザは使わなきゃ損
Teamsでチームワークが劇的に!

Office 365の新ツール「Teams」を使い始める企業が続出している。

CASO新技術のホワイトボックス
M2Mルーターは「切れない接続」

Foxconnグループでホワイトボックスを展開するCASO。

東京エレクトロンデバイスグローバル企業のSaaS活用を後押し
マルチクラウド化の準備はCASBで

マルチクラウドを一元的に管理したい。そんな望みを叶えられる。

拠点・モバイルをつなぐだけ!
クラウドの安全はシンプルに守る

クラウド利用の拡大とともに複雑化するセキュリティ課題を解決!

NetskopeCASBでクラウドはどこまで操れるか
既存のセキュリティとどう違う?
 

Netskopeを例にCASBの機能と使い方、メリットを整理した。

ソフトバンクソフトバンクがSMB向けの
ソリューションパートナー募集!

働き方改革を中心に新たなソリューション開発を支援する。

日本マイクロソフトSkype for Businessを
快適に使いこなすコツとは?

UCの導入効果を最大化するためには備えが必要だ。

日本ビジネスシステムズ“電話”からはじめる働き方改革!

日本ビジネスシステムズのクラウドPBXは、働き方改革を目指す日本企業にピッタリのIP電話サービスだ。

Dialpadピュアクラウドで進化し続ける電話

「PBXを買いたくない」「電話回線を引きたくない」。そんな企業に最適なクラウドテレフォニーがある。

東京エレクトロンデバイスIoTデバイス特化のAIで異常検知

IoTデバイスを狙ったマルウェアが急増中だ。ZingBox IoT Guardianは、IoTに特化したAIで検知する。

Aruba次世代NACでIoTの脅威をブロック

Arubaの次世代NACはエージェントレスでIoT端末にも対応! リスクを検知し有害端末を隔離できる。

ダイワテクニカルハドルルーム向け高品質テレビ会議
販売店の手軽なプラスワン商材に!

4KとGoogleアシスタント対応
販売価格は破格の約12万5000円!

日本マイクロソフトOffice 365の悩みはオフロードで解決! NIerが教えるNW構築法

Office 365の導入支援で豊富な実績を持つNIer 3社に秘訣を聞いた。

アイキューブドシステムズスマホでOffice 365をセキュアに
MDMには“働き過ぎ防止”機能

端末にデータを残さずブラウザやメーラー等のアプリを利用できる。

マクニカネットワークスセキュリティと生産性向上を両立
モバイル活用に必須のEMMとは?

スマートデバイスの業務利用に本当に必要なのは「EMM」だ。

ネットモーションソフトウェアあらゆる環境で「切れないVPN」

「スマホのアンテナは立っているのにつながらない」。NetMotionなら高速かつ安定した通信が可能だ。

日本制禦機器ついにISDNが終了、コスパ追求しながら光回線へ移行する方法

既存のISDN機器を使い続けながら、毎月の通信料金は今より安く!

日本マイクロソフトWindows 10/Office 365の更新
これだけ知っていれば怖くない!

ネットワーク帯域を圧迫するアップデートをうまく乗り切るには?

アクセスランキング

月刊テレコミュニケーション20180226
iot
compass

「通信」の力でビジネスを進化させるbusinessnetwork.jp

Copyright(c) 2017 RIC TELECOM Co.,Ltd. All Rights Reserved. 記事の無断転載を禁じます